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  1. 紀要
  2. 中国学園紀要
  3. 第21号 (2022)

萌芽期における無線通信事業 -イギリスにおける無線電信を中心として-

https://doi.org/10.24770/00001173
https://doi.org/10.24770/00001173
aaae21db-376f-477b-8ede-e841fe158969
名前 / ファイル ライセンス アクション
w021_041_048.pdf w021_041_048.pdf (941.5 kB)
Copyright (c) 2022 by Chugokugakuen University and Chugoku Junior College
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2022-12-20
タイトル
タイトル 萌芽期における無線通信事業 -イギリスにおける無線電信を中心として-
タイトル
タイトル The Beginning of Radio Telecommunication Business: Focusing on Wireless Telegraphy in the United Kingdom
言語 en
言語
言語 jpn
キーワード
主題Scheme Other
主題 無線通信事業
キーワード
主題Scheme Other
主題 電信
キーワード
主題Scheme Other
主題 無線通信
キーワード
主題Scheme Other
主題 電気通信史
キーワード
主題Scheme Other
主題 海事通信
キーワード
主題Scheme Other
主題 マルコーニ
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.24770/00001173
ID登録タイプ JaLC
著者 古谷, 俊爾

× 古谷, 俊爾

古谷, 俊爾

ja-Kana フルヤ, シュンジ

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板野, 敬吾

× 板野, 敬吾

板野, 敬吾

ja-Kana イタノ, ケイゴ

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Furuya, Shunji

× Furuya, Shunji

en Furuya, Shunji

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Itano, Keigo

× Itano, Keigo

en Itano, Keigo

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 現在,日本では情報通信分野においては多様なサービスが展開され,生活上の利便性に大きく寄与しているだけでなく,新規サービスが導入されたことにより生活そのものが変化している。
 このように生活を一変させたともいえる情報通信の始まりは,19世紀初頭までさかのぼる。当初は有線ケーブルによる単純な電気信号の送受にとどまっていたが,事業化の進展は著しく,発明の70年後には,世界中に有線ネットワークが形成された。一方,無線通信に関しては,19世紀末に発明され,20世紀初頭には実用的な手段であることが認められ普及が進んでいった。しかしながら,当初の無線通信は,現在のようなサービスとは比較にならない水準であった。それにもかかわらず,先人は優れた慧眼によりひたむきな努力を重ね技術開発を行った結果,今日に至る多様かつ高品質の情報通信サービスが実現し,私たちの生活は豊かになった。
 本稿では,電気通信分野における無線通信に関し,苦難を顧みず事業化を図り,今日に至る基礎を形成した,その系譜をたどるものである。
書誌情報 中国学園紀要
en : Journal of Chugokugakuen

号 21, p. 41-48, 発行日 2022-06-16
出版者
出版者 中国学園大学/中国短期大学
出版者(英)
en
Chugokugakuen University / Chugoku Junior College
ISSN
収録物識別子タイプ ISSN
収録物識別子 1347-9350
書誌レコードID
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AA11806598
権利
権利情報 中国学園大学/中国短期大学
情報源
関連名称 情報通信白書 令和元年度版:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r01/index.html 2021年9月10日 閲覧
情報源
関連名称 Brock, G. W.:The Telecommunication Industry, Harvard(1981)p.162.
情報源
関連名称 室井 崇:「ケーブル・アンド・ワイヤレス会社百年史」,国際電信電話株式会社(1972)p.28.
情報源
関連名称 古谷俊爾・板野敬吾:中国学園紀要No20(2021).
情報源
関連名称 岡 忠雄:「英国を中心に観たる電気通信発達史」,通信調査会(1941)p.364.
情報源
関連名称 岡 忠雄:前掲書[2] p.369.
情報源
関連名称 「昭和48年版情報通信白書第1章第4節自営電気通信」によると船舶事故対応の必要性から当初要請されたものであった。
情報源
関連名称 岡 忠雄:前掲書[2] p.350. 1936年においては3千マイルから4千マイルの長距離での無線通信は,強い電力を要し大きな空中線が必要であり,8,000m以下の長波は不適とされた。
情報源
関連名称 室井 崇:「ケーブル・アンド・ワイヤレス会社百年史」,国際電信電話株式会社(1972)P.28. 当時の実験は巻末図の短波から中波のものであった。さらにマルコーニは実験を継続し,ビーム式短波無線を開発した。本方式の有用性をイギリス政府が認めることとなり,1926年から27年にかけてイギリス本国と自治領・植民地を結ぶ無線局を設置することとなった。
情報源
関連名称 木暮 仁:「情報と社会」日科技連,(2005)
情報源
関連名称 井上伸雄:「通信のしくみ」,日本実業出版社(1999)
情報源
関連名称 星名貞雄:「情報と通信の文化史」,法政大学出版局(2010)
情報源
関連名称 楽天モバイルHP電波とは?:https://network.mobile.rakuten.co.jp/area/5g/signal/?sclid=o_other__MNO 2021年9月10日 閲覧
著者版フラグ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
日本十進分類法
主題Scheme NDC
主題 692
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Ver.1 2023-05-15 11:38:19.792018
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