@article{oai:cur-ren.repo.nii.ac.jp:00001185,
 author = {韓, 在都 and Han, Jae-do},
 issue = {21},
 journal = {中国学園紀要, Journal of Chugokugakuen},
 month = {Jun},
 note = {地域包括支援センター主催の介護予防運動教室（以下，運動教室）は地域住民が主体となって体操やレクリエーションなどを通じて身体機能の向上を図っている。今回，運動教室参加者の運動介入前後の運動機能改善を把握することを目的とした。対象は，運動教室に参加する60歳以上の地域在住高齢者84名（男性59名，平均年齢76.5±6.9歳，女性25名， 平均年齢74.7±5.7歳）とした。運動教室のプログラムは，週１回以上３か月間の自重運動による低強度レジスタンス運動を用いた。運動機能評価は，握力，Timed up and Go Test（以下，TUGT），開眼片足立ちの３項目を測定した。握力に関しては，男性群の全年代において運動介入前・後に有意な変化は示さなかった。女性群では70歳代で運動介入前・後に統計的に有意に増加した（ｐ＜0.01）。TUGTに関しては，80歳代の男性群と70歳代女性群で運動介入前・後の時間が統計的に有意に低下した（ｐ＜0.01）。開眼片足立ちに関しては，60歳代男性群と80歳代女性群において運動介入前・後に時間が統計的に有意に増加した（ｐ＜0.05）。本研究で得られたデータは，他研究の基準値より高い平均値を示した。 本研究の対象者は比較的に健康度が高い高齢者が多く参加していることが原因ではないかと考える。介護予防運動教室は地域の高齢者の健康・体力維持に一定の役割を果たしていることを示した。また，介護予防運動教室における運動プログラムの提供による効果の検証は，運動プログラム提供の評価の観点からも持続的かつ定期的に実施する必要があると考えられた。介護予防運動教室における運動プログラムの提供は要支援者や要介護者及び事業対象者の運動機能向上に大きな役割を果たしていることが示された。},
 pages = {67--73},
 title = {介護予防運動教室参加者における運動効果に関する研究},
 year = {2022},
 yomi = {ハン, ジェド}
}